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夏の長期滞在と旅行会社の関係

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夏の節電対策で休暇を拡大したり、分散化したりする企業が増加することを見込み、大手旅行会社やホテルが国内外の長期滞在型の旅行プランを相次ぎ投入している。旅行大手のJTBは、北海道や長野などで30泊31日と長期滞在ながら宿泊費を抑えたプランを発売したほか、近畿日本ツーリストも北欧など気候が涼しい海外への長期ツアーを新設した。いずれも問い合わせが殺到、申し込みも増えている。(6/4付 ZAKZAK

週明けの今日、各メディアが一斉に国内長期滞在に関する記事を書いている。上記の夕刊フジ(産経も同内容)のほかに日経朝日新聞などが特集を組んでいる。昨年の今頃も同じであったが今年はどういう結果になるであろうか。

管理人の手元にはJTBの宿泊プランパンフがあるが、1週間ぐらいの中期滞在に力を入れているようだ。ペット同伴プランや、長期滞在に備え、自宅のホームセキュリティーサービスの提供、信州では子供の宿題に対応するために家庭教師の派遣など至れり尽くせりである。

旅行会社は商品を売らなくてはならないので、宿泊の他に数々のオプションを考えるが、そこまでやっても反応はどうであろうか。中長期滞在をする旅行者はシニア層を中心にけっこう旅なれている人たちが多く、余計なお世話に成りかねない。

旅行会社には申し訳ないが、滞在型商品はビジネスになりにくい気がする。契約施設とただ日数を延ばすだけでは既存旅行商品の延長線であり、わざわざ旅行会社を通して申し込む必要もない。利ざやも少ないであろう。

そう考えると旅行会社と宿泊施設の利益が一致しない。2泊3日周遊型の方が旅行会社にとっては旨みがあり、これまでの持ちつ持たれつの関係が崩れてしまう可能性がある。宿泊施設側からしてみれば「自立」の機会であるが、旅行会社から見れば、支配力が弱まることになりかねない。 痛し痒しな長期滞在プロモーションである。

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