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大型観光ホテルチェーンは百貨店が辿った状況と似ている

観光ホテルチェーン道内大手の万世閣(胆振管内洞爺湖町)は20日、臨時取締役会を開き、同日付で浜野浩二社長(61)が代表取締役会長に退き、後任に長男の浜野清正執行役員(37)が就任する人事を決めた。東日本大震災で経営が厳しさを増す中、トップ交代で立て直しを図る。 (5/20付 道新

このところ道内の大型温泉ホテルチェーン苦戦の話題が続く。先日、カラカミ観光が決算で大幅な赤字と一部施設の休館を発表(この件に関する拙ブログはこちら)したが、不振が続く万世閣も社長の交代を決めた。

管理人は今回の震災が起こらなくても、遅かれ早かれ同じ結果になったのではないかと思っている。その原因は、よく云われる旅行形態の変化だけでは片付けられない根深い原因があるからだ。

これまで道内の大型観光温泉ホテルチェーンは、利益を他に漏らさないため、旅館内に宴会場、スナック、カラオケや土産物売り場、大型温浴施設を設置し、すべて館内で消費できる仕組みになっていた。道内の温泉の特長として温泉街、いわゆる湯の町的なものが殆ど存在していないことは何度か述べてきたが、温泉街が形成しずらい理由のひとつに大型温泉ホテルの存在がある。

こういった類の宿泊施設は道外にも多く存在するが、バブル崩壊後、団体依存の多くが淘汰された。今、伊東園ホテルグループ湯快リゾートに二束三文で買い取られた豪華な宿の多くがそうである。

しかし、北海道の場合、団体旅行需要も大きいが、個人客も大型温泉ホテルチェーンに宿泊する比率が高い。大量のテレビCMや新聞広告で集客し、料金も手頃なため、家族連れ需要と外国人受入れで生き延びることができた。管理人はこのような観光ビジネスを「マスプロ・ツーリズム」と呼んでいるが、道内消費者の目も肥えてきている。これらのホテルは、安・近・短の象徴であるが、個人客を意識した高品質の宿に他が脱皮を図る中、ガリバーのような存在になってしまった。

大型温泉ホテルチェーンは、一代で築き上げたオーナー会社が大半。それも歴史がない。自分たちのことだけで頭が一杯なので地域全体として事を考えるのが得意ではない。高度成長期の「大きいことはいいことだ」のチョコレートCMと同じ発想でこれまで来た。

一ヶ所ですべて揃えて提供する囲い込みの時代は終わった。これは百貨店と共通するテーマではなかろうか。今のデパートは「百貨」の看板は降ろし、専門店化しながら顧客需要を省み、良質なものを提供できるように努力している。ホテルも宿泊客を夕食前や夕食後に外へ出した方が地域全体が循環するはずだが行く場所がない。

先日の日経新聞北海道版に、万世閣新社長のインタビューが載っていたが、「滞在型」に力を入れるという。果たして今の大型温泉ホテルチェーンでその需要があるであろうか。ワンマン体制の会社で、従業員も都会から離れた場所に長時間拘束され、賃金も安ければ、ホスピタリティなど提供できるはずがない。

外国人受入れや滞在型も大切だが、その前に足元をもう一度見直す必要があるであろう。本質が変わらない限り、何も変わらない。

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